活動状況

国際コミュニケーション・フォーラム

写真

1984年世界コミュニケーション年を記念して第1回フォーラムが開催されました。現在は年2回国際コミュニケーション・フォーラムの名称で、開催しています。

 


2020年度秋季(第43回)国際コミュニケーション・フォーラム
「デジタル社会変革による価値の発現に向けて―ローカル5G とスマートシティ―
Unlocking the Value of Digital Transformation in the Social Sector
― Implications for Local 5G and Smart City ―」

日 時 2020年12月5日(土) 16:00~18:00
会 場

ハイブリッド方式による開催(現地開催およびWeb開催の併用)
 【現地開催会場】専修大学 神田キャンパス
            (〒101-8425 東京都千代田区神田神保町 3-8)
 【Web開催会場】Zoomウェビナー

開催趣旨 5Gを活用したスマートシティプロジェクトをフィンランドで展開しているアールト大学ヘイキ・ヘマイネン教授を基調講演者に迎え、5Gの活用とスマートシティの形成に関する日欧比較を通じて、その課題や方向性を議論する。ローカル5Gの活用を念頭に、フィンランドを中心とした欧州で展開されるスマートシティを参考にしながら、新型コロナウイルスの感染拡大で加速したようにみえるデジタル変革が、真に社会において価値を発現するためには何が求められるか、新たな知見を共有する。
プログラム

16:00  会長挨拶
           
三友仁志(情報通信学会会長/早稲田大学大学院アジア太平洋研究科教授)

16:05  開催校挨拶
           
佐々木重人(専修大学学長)

16:10~16:50 基調講演 “5G and Smart City Transformation in Europe
          アールト大学教授(フィンランド) ヘイキ・ヘマイネン

16:50~17:00 休憩

17:00~18:00 パネル・ディスカッション
 〇パネリスト
  アールト大学教授 ヘイキ・ヘマイネン(基調講演に引き続き)
  総務省情報流通行政局地域通信振興課 課長 金澤 直樹
  株式会社KDDI総合研究所 執行役員コネクティッドネットワーク部門長 大谷 朋広
  一般財団法人マルチメディア振興センターICTリサーチ&コンサルティング゙部

   リサーチディレクター 三澤 かおり
  早稲田大学大学院アジア太平洋研究科 教授 三友 仁志
 〇モデレーター 早稲田大学リサーチイノベーションセンター 教授 稲田 修一
 

18:00 閉会挨拶

             福冨忠和(情報通信学会理事/専修大学文学部教授)

 

※逐次通訳有

登壇者
プロフィール
準備中
参加費

無料

参加申込方法

参加を希望される方は、事前に以下参加申込フォームより、必ず事前にお申込みください。

なお、本フォーラムについては、ハイブリッド方式(現地開催およびWeb開催の併用)にて開催となりますが、現地会場での参加については新型コロナウイルス感染症の感染予防対策として、人数制限を設けさせていただきます。現地会場での参加を希望される場合は、11月25日(水)までに必ずお申込みください
※現地会場参加申込については、締切ました。希望者多数のため、厳正に抽選させていただいき、希望者の方へは事務局より別途ご連絡させていただきます。
(※2020/11/30更新)

 

参加申込フォーム

 

上記参加申込フォームにてお申込みができない場合は、件名を「第43回国際コミュニケーション・フォーラム参加申込」とし、以下の項目をご記入の上、メールにてお申込ください。

<必須項目>

氏名、ふりがな、所属先名、メールアドレス、当学会会員の有無
E-mail: event@jsicr.jp FAX 03-5501-0567

参加方法 参加マニュアル準備中
主 催 公益財団法人情報通信学会
共 催 専修大学公益財団法人 KDDI 財団
早稲田大学アジア太平洋研究センター第 5世代モバイル推進フォーラム( 5GMF )
早稲田大学リサーチイノベーションセンター
協 賛 公益財団法人電気通信普及財団
後 援 総務省、日本電信電話株式会社、東日本電信電話株式会社、
西日本電信電話株式会社、 株式会社NTTドコモ、KDDI株式会社、
ソフトバンク株式会社、富士通株式会社、日本電気株式会社、 株式会社東芝、
エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ株式会社、NHK、
一般社団法人日本民間放送連盟、一般社団法人日本新聞協会、
 一般財団法人テレコムエンジニアリングセンター、
一般社団法人電波産業会、 一般財団法人マルチメディア振興センター、
一般財団法人情報法制研究所