活動状況

国際コミュニケーション・フォーラム

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1984年世界コミュニケーション年を記念して第1回フォーラムが開催されました。現在は年2回国際コミュニケーション・フォーラムの名称で、開催しています。

 


2020年度春季(第42回)国際コミュニケーション・フォーラム
「ポスト・パンデミックにおける博覧会とツーリズム
-2025大阪・関西万博でICTに期待されるもの」

 

 

日 時 2020年7月4日(土)14:30~17:30
会 場

オンライン開催
(プラットフォーム;Zoomウェビナー)

開催趣旨 新型ウィルスによるパンデミックが世界を覆ったことにより、2020年に予定されていた二大メガイベントである東京オリンピック・パラリンピックとドバイ国際博覧会はいずれも1年の延期を余儀なくされた。現代社会のさまざまな領域における空間設計や行動様式の見直しが進むなかでは、こうしたイベントのあり方もまた問いなおされる必要があろう。同時にそれは、ICTの利活用のあり方や意味が問いなおされる場にもなるはずである。2025年に開催が予定されている大阪・関西万博は、「いのち輝く未来社会のデザイン」をメインテーマとし、「People's Living Lab:未来社会の実験場」がコンセプトに据えられているが、来たるべき社会のモデルとしての博覧会には、具体的に何が求められるのであろうか。本フォーラムではそうした博覧会等の担い手となってきた方々、そして来場者、あるいは研究者として人々の動きを見つめてきた方々にご参集頂き、変化ののちのあるべき姿について議論を試みたい。
プログラム

14:30 会長挨拶
 三友仁志(情報通信学会 会長/早稲田大学大学院アジア太平洋研究科長・教授)

 

14:35 実行委員長よりフォーラム主旨説明

 岡田朋之(情報通信学会 常務理事/関西大学総合情報学部 教授)


14:40~15:10 基調講演

 「ポスト・パンデミックにおける博覧会とツーリズム
            -2025大阪・関西万博でICTに期待されるもの」
 齋藤精一(ライゾマティクス・アーキテクチャー 主宰)


15:10 パネリストによる発表

15:10~15:30 「COVID-19以後の博覧会」
 井出  明  (金沢大学国際基幹教育院 准教授)

15:30~15:45 「コロナ禍における展示空間の拡張(?)

           ―ミュージアムのオンライン化の模索と葛藤」

 村田麻里子(関西大学社会学部教授)

15:45~16:00 「博覧会を訪ねて40年目」

 二神  敦  (博覧会愛好家)

 

16:00~16:10 休憩


16:10~17:25 パネル・ディスカッション
 パネリスト:齋藤精一、井出明、村田麻里子、二神 敦
 モデレータ:岡田朋之(関西大学総合情報学部 教授)

 

17:25 閉会挨拶

 実積寿也(情報通信学会 副会長/中央大学総合政策学部 教授)
                                             (敬称略)

※登壇予定の川田すなほ氏(株式会社ADKマーケティング・ソリューションズ)が、都合により登壇できなくなり、代わって村田麻里子氏(関西大学社会学部教授)がパネリストとして登壇することお知らせいたします。(2020年6月19日更新)

※講演時間及び閉会挨拶について追記しました。(2020年7月1日更新)

登壇者
プロフィール
登壇者プロフィールはこちらのよりご確認ください。 ※2020年7月3日更新
参加費

無料(事前申込制) 
※当日参加申込をされる方は、以下参加申込方法をご確認の上、メールにてお申込みください。

参加申込方法

件名を「第42回国際コミュニケーション・フォーラム参加申込」とし、以下の項目をご記入の上、メールにてお申込ください。

<必須項目>

氏名、ふりがな、所属先名、メールアドレス、当学会会員の有無
E-mail: event@jsicr.jp FAX 03-5501-0567

主 催 公益財団法人情報通信学会
共 催

関西大学経済・政治研究所「エキシビションとツーリズム」研究班

公益財団法人KDDI財団

協 賛

情報通信月間推進協議会

後 援 総務省、日本電信電話株式会社、東日本電信電話株式会社、
西日本電信電話株式会社、 株式会社NTTドコモ、KDDI株式会社、
ソフトバンク株式会社、富士通株式会社、日本電気株式会社、 株式会社東芝、
エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ株式会社、NHK、
公益財団法人電気通信普及財団、一般社団法人日本民間放送連盟、
一般社団法人日本新聞協会、 一般財団法人テレコムエンジニアリングセンター、
一般社団法人電波産業会、 一般財団法人マルチメディア振興センター、
一般財団法人情報法制研究所
                                       ※2020年7月1日更新